ライオンズのこだわり Vol.011

Vol.011 各住戸への電力供給を実現環境にも経済面にもやさしい太陽光発電システム
温室効果ガスや光熱費の削減になるなど、次世代エネルギーとして注目を集める太陽光発電。大京は、これまで共用部に利用されてきた太陽光発電を進化させ、各住戸への電力供給を実現させました。今回は、プロジェクトに携わった建築企画部企画開発課の中村宇裕さんに、その仕組みやメリットについてうかがいました。

マンションづくりにエコ思想を取り入れた「ライオンズプラスエコ」

エコの思想をプラスしたライオンズマンションと環境づくりを進める大京。常に業界に先駆ける形で、エコと向き合ってきました。

「エコへの取り組みは、2000年4月に施行された『品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)』がきっかけです。『品確法』の3つの柱の中の一つにあたる「住宅性能表示制度」における温熱環境の性能表示において、住宅の省エネルギー効果がわかるようにしました。 2001年には、民間デベロッパー初となる『環境共生住宅』の認定を受けるなど、業界をリードしてきました。そして、2006年3月に『ライオンズマンションプランニングガイドライン』を通して、エコロジーガイドラインを策定。マンション用地を所有した段階から建物が施工し、入居後の管理まで、省エネ、温暖化対策、リサイクルなど10の観点から、エコについて取り組んできました。すべての基準となっているのは、“お客様に永く快適に住んでいただくこと”です。」という中村さんの言葉からも、積極的な取り組みへの姿勢がうかがえます。さらに、「お客様のニーズと環境面を考え、“ライオンズマンションに住むことで、違和感なく暮らしの中にエコがプラスされる”、そんなことを心がけています。」とエコ活動に対するこだわりを語ってくれました。

ライオンズマンションのエコロジー

時代を見据えた太陽光発電への取り組み

2008年、国土交通省による平成20年度第2回超長期住宅先導的モデル事業に応募して採択を受け、『ザ・ライオンズたまプラーザ美しが丘(分譲済み)』の企画・販売をスタートさせた大京は、さらにエコへの取り組みを進めるべく、2010年に上記物件の近傍で計画を開始した『ライオンズたまプラーザ美しが丘テラス』においてマンション向け太陽光発電の導入に着手します。

「次世代のエコニーズに合う新しいシステムを考えていた
とき、経済産業省の委託事業で、『スマートハウス』の実

「ライオンズたまプラーザ美しが丘テラス」完成予想図

証実験をすることになりました。『スマートハウス』とは、ITを活用して消費電力を制御し、エネルギー最適化を図る次世代住宅のことで、この取り組みがマンション向け『太陽光発電システム』開発へのきっかけのひとつになりました。」

『ライオンズたまプラーザ美しが丘 テラス』での導入が着手されたのは、それまで難しいとされていた各住戸に電力を供給する『太陽光発電システム』。首都圏では初となるこの試み(※2010年1月15日現在)には、乗り越えなければいけない課題があったと語る中村さん。

「一般的に電力は電力会社から買うものですが、太陽光発電は反対に電力会社へ売ることができるもの。各住居への供給を考えた場合、通常は買う方と売る方で2つのメータが必要なのですが、配線が複雑になり、導入コストも運用コストも高くなるなど、問題が山積みでした。そこで、1つで両方が計測できるデジタルメータを利用しようという話になったのです。お客様にとってもこれが実現すれば、電力分配と消費電力の流れが、よりわかりやすくなるというメリットもありました。」

また、もうひとつの課題であった導入コストの高さは、「集合住宅では前例のない『一般社団法人 新エネルギー導入促進協議会』による『新エネルギー等事業者支援対策事業』の補助金交付が認められたことでクリアできた」ことが、実現に向けての追い風となりました。

最新技術が導入された「たまプラーザ美しが丘テラス」の電力供給システム

総戸数79戸、地上7階建の『ライオンズたまプラーザ美しが丘 テラス』は、各住戸への電力供給が可能な『太陽光発電システム』を実現しています。

「マンションの屋上に設置された太陽光発電モジュールの広さは約500平方メートル。ここでつくり出された電力は、商用電力とあわせて各住戸にも配電されています。マンション全体で発電された電力を各住戸に対し、専有面積比率に応じて配分されるだけでなく、使い切れなかった電力は電力会社に売電できる仕組みも作りました。

太陽光発電システム
太陽光発電モジュール 住戸分電盤
接続箱 自動検針通信機能付電力量計
パワーコンディショナ 保護継電器
共用部電灯分電盤 変圧設備
共用部動力分電盤 商用電力系統線

このシステムのポイントは、自動検針通信機能付電力量計(デジタルメーター)。自動で電力量を検針し、データ化された電力量を電力会社に通信できる仕組みになっています。このメータ1つでデータ化された電力量を様々なソフト等で再計算できるようにすることで、売買電の目安となる電力量を請求書というかたちで見える化することが可能になりました。それに、各住戸にパワーコンディショナや売電用のメータなどを設置しなくてもよいため配線がシンプルで、導入コストも安価になるなどのメリットもあります。システム完成まで課題は山積みでしたが、結果的に解決することができました。」と中村さんは当時の苦労を笑顔で語ります。

「電気及び計測データの流れ、請求の流れ」の仕組み
POINT!

電力の分配:専有面積に応じて分配される。
電力の請求:消費電力から太陽光発電を差し引いて請求。
電力の売電:電力が余ったら、電力会社に売れる。

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